あのニコンが人員削減に動く理由とは。

ニコンは国内従業員の１割にあたる1000人規模の人員を削減する。ニコンは赤字が続く半導体製造装置事業や市場が縮小するカメラ事業を中心に２～３年でリストラを実施。

日経新聞によると、ニコンが国内従業員の１割にあたる1000人規模の人員を削減するとのこと。赤字が続く半導体製造装置事業や市場が縮小するカメラ事業を中心に２～３年で実施とのこと。

• ニコンが国内従業員の１割にあたる1000人規模の人員を削減する

• 赤字が続く半導体製造装置事業や市場が縮小するカメラ事業を中心に２～３年で実施

あのニコンが人員削減。１０００人規模のリストラは、国内の１０％ということで、厳しい話です。

さて、今回注目すべきはリストラの対象。

• 半導体製造装置事業
• カメラ事業

この２つがリストラの中心となっています。

ニコンは半導体装置とデジカメの両部門を中心に約1000人を減らす計画。特にニコンで構造改革の緊急性が高いのが、半導体製造装置事業と考えられる。

上記日経新聞によると、ニコンは半導体装置とデジカメの両部門を中心に約1000人を減らす計画とのこと。

• ニコンは半導体装置とデジカメの両部門を中心に約1000人を減らす計画

半導体装置とデジカメの部門でリストラですが、後に書きますが、特に構造改革の緊急性が高いのが半導体製造装置事業と考えられます。ニコンは技術力があるのは確かですが、半導体製造装置事業で赤字続きというのが理由です。

カメラ事業のほうはどうでしょうか。私も個人的にニコンの方と非常に親交を深めた過去があります。その方は、カメラについてものすごく詳しく、写真を撮る事の素晴らしさなどを常に語ってくれるカメラ愛のあるすばらしい方。

ただ、残念ながら、カメラ事業は成熟事業という事実もあり、縮小しています。そのため、ニコンは市場の縮小にあわせ、カメラ事業も縮小せざるをえない状況になったともいえます。

さて、具体的にニコンの１０００人削減についてみてみましょう。

ニコンは露光装置を組み立てる熊谷製作所などで希望退職を募るとみられる。ニコンの人員削減で、どのくらいの割増退職金などの構造改革費用が公算されるか。

上記日経新聞によると、露光装置を組み立てる熊谷製作所（埼玉県熊谷市）などで希望退職を募るとみられるとのこと。割増退職金などの構造改革費用は２～３年で数百億円に上る公算が大きいとのこと。

• 露光装置を組み立てる熊谷製作所（埼玉県熊谷市）などで希望退職を募るとみられる

• 割増退職金などの構造改革費用は２～３年で数百億円に上る公算が大きい

なぜ熊谷製作所というピンポイントの名前が出たのでしょうか。それが下記。

なぜニコンは埼玉の熊谷製作所などで希望退職を募るのか。ニコンの熊谷製作所は半導体露光装置の主力生産拠点。ニコンの熊谷製作所は前連結会計年度に減損損失を計上しており、収益性が低下している。

さて、ニコンの熊谷製作所はご存知でしょうか。熊谷製作所は、ニコンにとって、半導体露光装置の主力生産拠点として有名な生産拠点です。

今回、上記でも書いたように、リストラの対象は半導体装置（より緊急性が高いと思われる）とデジカメ事業。熊谷製作所などで希望退職を募る、と熊谷製作所の名前がピンポイントで出た理由は、まさに、熊谷製作所が半導体露光装置の主力の生産拠点であるからでしょう。

ちなみに、熊谷製作所では、前連結会計年度に減損損失を計上しています。収益性が低下しているのです。これは、半導体製造装置事業が赤字続きというのと関連してきます。それが下記。

なぜニコンの半導体製造装置事業は赤字が続くのか。半導体製造装置事業はニコンが過去世界首だったものの、近年はオランダのＡＳＭＬにシェアを奪われて事業赤字が続く。

• 光学技術を結集する露光工程と呼ぶ半導体製造装置事業はニコンが過去世界首だった

• 高速処理を求める韓国や台湾の顧客ニーズを先行して捉えたＡＳＭＬにシェアを奪われ170億円前後の赤字となっているもよう

ASMLはオランダの半導体製造装置最大手です。ニコンからシェアも奪って巨大化していった会社。ニコンにとって何より厳しいのが、シェアを奪われ、半導体製造装置事業が赤字になってしまっているという事実。だからこそ、構造改革に動かざるをえないということでしょう。

ニコンのデジタルカメラもスマートフォン台頭で市場が収縮している。ニコンのカメラ事業は３年前より売り上げが３割減。

カメラ事業が成熟事業とは書きましたが、スマホの人気化も大きな転換点となっています。

上記日経新聞によると、デジタルカメラもスマートフォン台頭で市場が収縮しているとのこと。カメラ事業は市場縮小を受け、16年３月期の売上高が5204億円と３年前より３割減ったとのこと。

• デジタルカメラもスマートフォン台頭で市場が収縮している

• カメラ事業は市場縮小を受け、16年３月期の売上高が5204億円と３年前より３割減った

なぜニコンは構造改革するのか。ニコンはリストラという構造改革の後、どこの事業を強化しようとしているのか。ニコンも医療部門強化へ動く。

上記日経新聞によると、足場を固めた上で、英眼科機器メーカー買収で事業を広げようとする医療部門などを強化するとのこと。

• 足場を固めた上で、英眼科機器メーカー買収で事業を広げようとする医療部門などを強化する

ニコンもいよいよ医療部門を強化させていきます。オリンパスの事例などもありますから、方向性としては、納得できる方も多いのではないでしょうか。

ニコンの構造改革。退職する能力のある技術者などのケア等もぜひしっかり行っていただきたく思います。ニコンの構造改革の結果にも注目です。