[パイオニアの翻訳サービス、とりあえずスペルミスのやばい英語は避けられるか] パイオニアが自治体向けに多言語対応の翻訳サービス。13言語対応、子会社のインクリメント・ピーのデータベースを使用するため、短期間で安価に翻訳できる。

今回は、パイオニアが自治体向けに、多言語対応の翻訳サービスを始めるという話。

 

訪日外国人が増え、さらに東京五輪も迫っているので、対応が必要な自治体にとっては注目の話となります。

 

別に自分で訳せばいいのでは、という疑問もあるかもしれませんが、英語が得意な人がぱっぱとやってくれる状況ならいいですが、問題はそうでない場合。

 

下記で書くように、私も、たまにやばすぎる英語表記を街で見かます。やはり、スペルチェックぐらいはしてほしいなと思うわけです。

 

 

パイオニアが自治体向けに多言語対応の安価な翻訳サービス、標識や看板に記載する観光スポットなどの固有名詞を13言語に翻訳。インクリメント・ピーのデータベースを使用するため、安価にできる。

25日の日経新聞によると、パイオニアは地図情報サービスを手がける子会社のインクリメント・ピーを通じて自治体向けの多言語対応の翻訳サービスを始めるとのこと。

 

標識や看板に記載する観光スポットなどの固有名詞を13言語に翻訳するとのこと。インクリメント・ピーが地図作製のために整備したデータベースを活用するため短期間で安価に翻訳できるとのこと。

 

データベースにないものは観光庁のガイドラインに沿って新たに翻訳するとともに、自社の地図にも反映するとのこと。対応するのは英語や中国語、韓国語など13言語で価格は10万円程度からとのこと。

 

  • パイオニアは地図情報サービスを手がける子会社のインクリメント・ピー(東京・文京)を通じて自治体向けの多言語対応の翻訳サービスを始める

  • 標識や看板に記載する観光スポットなどの固有名詞を13言語に翻訳する

  • インクリメント・ピーが地図作製のために整備したデータベースを活用するため短期間で安価に翻訳できる

  • データベースにないものは観光庁のガイドラインに沿って新たに翻訳するとともに、自社の地図にも反映する

  • 対応するのは英語や中国語、韓国語など13言語で価格は10万円程度から

 

 

私が最近見た笑った英語: Toilet Pepper

日本では、時々、けっこうやばい英語表記の看板があったりします。

 

外国人と話のネタにたまになるので、私もたまに標識など、チェックをしています。

 

で、最近発見したので思わず苦笑してしまったものがあります。

 

某公共トイレで見かけた英語。

 

Toilet Pepper

 

の文字が。

 

トイレットペッパー?????

 

トイレの胡椒(コショウ)??????

 

(笑)(笑)(笑)

 

Toilet Paper

 

が正しいですね。

 

このように、「スペルミス」からきている間違った英語表記で、意味不明になっているものが時々あります。

 

トイレットペーパーでなく、トイレの胡椒というケースも、スペルミスからきたものです。

 

もちろん、この場合はトイレという状況下において、トイレットペーパーのことだろうなと想像はつくわけですが、ちょっとやばいです。

 

というわけで、固有名詞の間違いは大きな混乱を招くことがあるので、ちょっと気を付けていただきたいところ。

 

 

なぜ自治体は標識や看板の多言語化をする必要があるのか

上記日経新聞によると、訪日外国人の急増によって、自治体には標識や看板の多言語化が求められているとのこと。しかし作成者ごとに翻訳結果がばらついたり、人材不足で作業が進んでいなかったりする課題があったとのこと。

 

統一した基準で素早く翻訳して訪日外国人の利便性を高めるとのこと。東京五輪に向けて訪日外国人の受け入れ体制の整備を急ぐ自治体の需要を見込むとのこと。

 

  • 訪日外国人の急増によって、自治体には標識や看板の多言語化が求められている

  • しかし作成者ごとに翻訳結果がばらついたり、人材不足で作業が進んでいなかったりする課題があった

  • 統一した基準で素早く翻訳して訪日外国人の利便性を高める

  • 東京五輪に向けて訪日外国人の受け入れ体制の整備を急ぐ自治体の需要を見込む

 

標識、看板というのは固有名詞が多く、訪日外国人にとっても、それをガイドとして「確認する」わけです。よって、混乱を招かないものがベスト。

 

とりあえず、このようなサービスを利用すれば、統一した基準から使うということで、スペルミスは避けられるでしょう。逆に、変な間違いがあったら、パイオニアに相当な非難が集まるという話です。

 

安価という点も考慮し、各自治体は、状況に合わせて検討してみてもいいかもしれません。

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